【必要不可欠】社員一人ひとりの「稼ぐ力」を生み出すために何が必要か？

2023年5月18日

長い間、いろいろな企業経営を見てきて感じることですが、企業体質は本当にさまざまです。それは経営者の”人間性”を源流として、幹部・管理者・社員に投影されていることが多いのです。

経営の中の「人材育成の柱」を何に求めるかについて、私（弊社代表）は「人間的であることを核としたい」と考えてきました。この点は人材教育の基盤として考えています。
人材教育の柱は3つ。１つ目は「職務教育」であり、２つ目は「ヘルスケア教育」であり、３つ目は「マインド教育」です。
今回は、1つ目の職務教育について何が重要なのかを解説します。

社内の「知の共有」は出来ているか

職務教育は、 仕事の習熟（考え方・知識・スキル）と役割（組織の中の役割）についての教育です。これからは、仕事の習熟については、自社の職務のテキストのような”仕事の基本”と”ステップアップをリードするもの”が必要です。そのようなものが、実際のところ「あるようで、ない」「ないようで、ある」という状態が多いのです。
やはり作成すべきなのです。それは仕事の習熟段階に応じて必要であり、意外に、社内には自分なりに仕事の習熟を深めるために工夫して作成しているケースが多いのですが、それは個人のもので一般化してはいません。みんなが自分なりに作成して手元に置いているような内向きの実態があるのです。おそらくそれを集めただけでも立派なテキストになるでしょう。管理者が仕事を教える労力とコストを考えれば重要です。それ以上に、社内の「知の共有」という意味でぜひとも必要なことなのです。

また、「今後、仕事をしていく上でどのようなスキルや知識が必要か？」ということをチームメンバーで語り合ってみることもお勧めします。
仕事の習熟は、基礎からハイレベルまで多様ですが、その中で”キャリア”ということも当然に出てきます。その”つながり”を感じ取る意味は想像以上に大きいものです。
ある企業では、若手ばかりでこれからのキャリアを複数チームで討議し考えてもらったことがあります。素晴らしいキャリアプランが出てきて、下手に人事部や教育研修部が考えるものでもない思いました。

思考力を養成するために必要なこと

さらにIT教育、英語教育は言うまでもなく今まで以上に増加してきます。新たなITに関するリテラシーと英語基礎力は必須に近くなっています。
ただ、基礎教育として考えておきたいことに「国語教育」があります。日本語で仕事をしていく以上は国語の学習は必要だというのが実感です。
職務の習熟度合いというのは、国語力、その中でも”読む力”と”書く力”の習熟度合いと相関すると言っても過言ではありません。私は、「仕事で報告やレポートがまともにできるようになる年数と国語力がついてくる年数とは正比例する」 と分析しています。
日本語で考え、日本語で表現し、日本語で伝達するから至極当然ですが、国語研修は、国語教育の必要性と効果を考えていなければ実施されることは少ないのです。これは若い人のことだけではなく、中堅・べテラン人材の成長とも関係します。
つまり、読むカ・書く力の弱さが思考を狭くして伸び悩んでいるように分析しています。伸び悩んでいる人材の”思考力”を養成することができれば、思考に活路を見出して精神性に変化が出るため、生産性は格段に上がります。伸び悩む人は思考を途中で自分から止めてしまう傾向にあります。

国語力は、論理的思考にもつながることであり、現場の間題を感情的に考えて対応が後手になることや、お客様から求められるレベルが高度化している時代にあっては、習得方法を考える必要があります。
”国語力”と”論理力”と”思考力”のつながりは見逃せません。

「管理者になりたくない問題」を回避する

また、「管理者教育」については、実施時期をもっと早めたほうが良いです。管理者になって初めて管理者研修をするのではなく、それ以前の段階から開始してその本来的意義ややりがいなどを討議しておかないといけません。

「管理者になりたくない」というのは、その意義をわからずに外形だけで理解している面もあるからなのです。管理者次第で部下である社員の仕事そのものが変わるというようなことを学習する機会が足りません。

また、「部下をモチベートする・動機付ける」ということが「実際にどうすることか？」など、”研修”と”実際”が結びついていないのです。ただし、１回２回の研修で身につくようなものではないため、管理者教育は継続が肝要です。

なぜなら、実務の中で多様な問題を経験しながら、学習したことの意味を理解していくから効果が出るのです。管理者教育の”継続性”の意義は非常に大きいということを実感できると思います。

「強くて優しい会社 ―人と組織の潜在能力を活かす、現場の人事デザイン」
クロスメディア・パブリッシング（著者：弊社代表末永春秀）
本書より抜粋。